ソーシャルトレードが金融インフラへと進化しており、次のブルーオーシャンはここにある

ひとつ面白いディテールがあります：BenchmarkのようなシリコンバレーのトップVCは、暗号資産系スタートアップにほとんど投資しませんが、2025年11月にはソーシャルトレーディングアプリ「Fomo」に出資し、パートナーを取締役会に送り込みました。なぜでしょうか？

彼らは、形成されつつある新しいもの——ソーシャルトレーディングが単なる機能ではなく、インフラになる——を見抜いたからです。

3つの異なる「ソーシャルトレーディング」

これらのプラットフォームは見た目は似ていますが、ロジックは全く異なります：

Blossom Social —— 長期投資家向け

• 利用には証券口座の連携が必須
• 現在50万人の登録ユーザー、1,000万ドルの資産が連携
• ユーザーはETFのアロケーション戦略を議論し、短期売買の話題は少ない
• 主要データ：37%の資産がS&P500 ETF
• ビジネスモデル：ETFプロバイダーが小口投資家への露出を求めて費用を支払う（State Street、VanEckなどが顧客）
• 2024年の収益は110万ドル、今年は400万ドルを見込む

AfterHour —— 個人トレーダー向け

• 創業者のKevin Xuは「WallStreetBets」で有名な投資家（35万ドルを800万ドルに増やした実績）
• デイリーアクティブユーザーの70%、ユーザーは匿名可だが実際の保有資産を認証する必要あり
• 50万ドル超の資産が認証・連携済、約600万件の売買シグナルを提供
• 450万ドルを調達（Founders Fund、General Catalystから）

Fomo —— 暗号ネイティブ向け

• あらゆるブロックチェーンで数百万種類のトークンを取引可能
• 取引手数料0.5%、プラットフォームがオンチェーンのガス代を負担
• 6月にApple Pay対応後、週次収益が15万ドルまで急増
• 9月の資金調達時には1日あたり2,000万～4,000万ドルの取引量

なぜRobinhoodも追随するのか

2025年9月、Robinhoodはソーシャル機能「Robinhood Social」をリリース。2,400万口座を持つ巨人がこうした動きをするのは何を意味するのでしょうか？

ゼロコミッションは業界標準となり、スマホアプリも普及し、差別化できなくなった。 だからRobinhoodのCEOは率直に言いました：「Robinhoodはもはや単なる取引プラットフォームではなく、あなたの金融スーパーアプリだ。」

これは実はディフェンスです。BlossomやAfterHourのような専門プレイヤーが、ユーザーのディスカッションと発見のフェーズで「ビジネスを奪っている」——彼らは証券会社である必要はなく、API経由で全ての証券会社と接続するだけで、ユーザーの意思決定プロセスをコントロールしている。ユーザーの友人はAfterHourで会話し、実際の取引執行は付属品のようになってしまう。

新しいもの：取引データ自体がプロダクトになる

Blossomの40億ドルの連携資産は単なる数字ではなく、貴重なマーケットインテリジェンスです。他の市場調査と違い、これらは実際に検証された保有データであり、アンケート調査ではありません。

• ETFプロバイダーは小口投資家が実際に何を買っているか確認できる
• AfterHourは 「話題の株」と「実際に取引されている株」を区別できる
• Fomoは、どのトークンに実際の取引量があり、どれが単なる投機かを見分けられる

Blossomの四半期レポートは今やETF業界のベンチマーク——個人資金の流れがわかり、どんなサーベイよりも精度が高い。

なぜこのトレンドは不可逆なのか

1. テクノロジーはすでに整備済み：証券会社API、KYC認証、リアルタイムデータ連携、どれも難しくない
2. ユーザー習慣が定着：2021年のGameStop騒動以降、個人投資家は離脱せず、コミュニティや情報フローを求めている
3. ビジネスモデルが証明された：Blossomは2年で収益30万から400万、AfterHourはデイリーアクティブ70%、Fomoは週次収益15万——これらは実際の成長データ
4. 大手も認める：Benchmarkの投資、Robinhoodの追随、伝統的証券会社もソーシャル機能に取り組む——市場がこの方向性を支持している証拠

コアインサイト

ソーシャルトレーディングプラットフォームは証券会社を置き換えるものではなく、証券会社の上に「発見・議論・意思決定レイヤー」を追加するもの。

ウォール街のプロがBloomberg端末を使うのと同じで、端末の価値はデータや執行機能だけでなく、シームレスなワークフローにある。同じ画面で相場を見て、ニュースを読み、同僚とチャットし、注文を出せる。

ソーシャルトレーディングは、個人投資家にも同じ体験をもたらそうとしている。重要なのは取引機能そのものではなく、発見・議論・執行の統合である。

さらに興味深いのは——これらのプラットフォームがますますメディア企業に近づいている点。ユーザーがコンテンツ（投資判断のシェア）を生み出し、プラットフォームがシグナルを抽出し、ETFプロバイダーや機関投資家がその情報に対価を支払う。

このトレンドが続けば、ソーシャルトレーディングは個人投資家の標準ツールとなり、今や誰もがスマホアプリを使うのと同じくらい自然なものになるでしょう。